転職を決めたきっかけは？転職事例○選

一旦就職したら一緒同じ職場で働く、そんな終身雇用という考え方は今ではもう崩壊してしまいました。何らかの不安を抱えて新しい職場を求める人、今よりステップアップしたいと向上心を持っている人、転職のきっかけとなったことは様々です。実際に転職した人は、どんな時に転職を意識し始めたのでしょうか。

自分自身にきっかけがある事例

現在の給料や待遇への不満

転職を考えるきっかけで大半を占めるのは、給料や待遇への不満です。会社は業績が上がればイコール増益となるものですが、一社員はそうはいきません。努力が給料や待遇へすぐに反映させるシステムがあればいいですが、給料や待遇というのはずっとあとになって現れてくるものです。自分が会社に貢献しているにも関わらず、その努力が賞与や昇給、肩書きといった形に表されなければ、モチベーションも次第に落ちてしまいます。働きに見合った正当な評価がされないというのは、転職を考えるきっかけになります。給料や待遇だけではなく部署異動もきっかけになります。やりたい仕事と思って就職したけれど、会社の方針が変わったせいで出来なくなったり、別業界のグループ会社への転籍が決まったりといったことから、本当に自分のやりたいことは何なのかを見つめ直して転職を意識します。

労働条件に不満がある

長く働くからこそ気になるのは労働条件です。勤務時間、休日、残業などがハードすぎて辛い、会社に交渉しても変わらないというのは転職のきっかけになります。若いうちは多少労働条件が厳しくても働けますが、体力はいつまでも続きません。肉体的な限界を感じての転職です。女性の場合は独身のうちは良くても、結婚・出産を期に今までと同じ労働条件では働けなくなり転職を考えることもあります。

やりたいことを見つけた

若いうちに転職をする人の中に多いきっかけが、やりたいことを見つけたということです。また今の仕事が自分のやりたい仕事じゃなかったと気付いて転職を考えることもあります。実際に働いてみて気付くことでもあります。部署を異動することで希望の仕事ができることもありますが、異動願いを出してもすぐに希望が通るとは限りません。やりたい仕事が全く別業種というのなら、転職をする前に資格取得なども検討しなくてはいけませんので早い段階で動き出したいです。

ヘッドハンティングされた

他社の優秀な人材を引き抜くのがヘッドハンティングです。相手は取引先の会社などですでに仕事でやり取りがあります。この場合、すでに能力を買われていますので現在よりも高待遇で転職することができます。また現在よりスキルアップも期待できますので、仕事で上を目指していきたい人には理想的なきっかけです。

職場にある転職のきっかけ

仕事の内容に不満がある

仕事の内容に不満があると、転職のきっかけになります。給料や待遇面で満足していたとしても仕事内容に満足できていないなら、仕事へのモチベーションも次第に下がってしまいます。某転職サイト調べでは、給料が下がってもやりがいがある、他の条件が良ければいいという人は35％、前職と同程度の給料でやりがいのある職場を希望する人は32%です。半数以上の人が仕事に対してやりがいを求めているということが分かります。大企業にあるのが経営陣が入れ替わることで、会社の事業方針が変わってしまうことです。会社よりも〇〇さんについていきたいような人の場合、事業方針の変換は、職場への不満にもつながります。

信頼できる人間関係が築けない

人間関係が理由の転職は、年齢性別問わずきっかけになりやすいです。どんな仕事をしていても結局は、人と人の付き合いがゼロになることはありません。人間関係に問題がある職場では、どれだけやりがいを感じていても精神衛生上良くありません。ひどい場合には心的ストレスに陥ってしまうこともあります。人間関係に疲れて、転職を考える人も多いのです。ミドルの転職のアンケート調査では、現在の職場の人間関係に満足している人は42%です。6割の人は何らかの不満を抱えています。さらに、職場に信頼できる人がいる場合の職場に対する満足度は61%、反対に信頼できる人がいない人の職場に対する満足度は23%とかなり低くなっています。この「信頼できる人」の内訳は58%が上司です。つまり人間関係のうちでも上司に恵まれているかいないかは、転職の動機にもつながります。職場の人間関係には特定の誰かとの関係もあれば、職場全体の雰囲気の悪化もあります。上司からのパワハラなどで病気になってしまい転職せざるを得なくなることも事例としてあります。

会社の将来性に不安を感じる

最初は良い職場だと思って就職しても、働き始めると見えてくるのが会社の経営状態や将来性です。倒産やリストラに遭うまでだらだらと働き続けるのではなくて、早いうちから次の転職先を見つけておこうと考える人もいます。例え倒産やリストラを免れることができたとしても減給されることも考えて、将来性のある安定した会社へ転職を検討することもあります。