健康診断は福利厚生の一環として、自分の企業で働く従業員に対して行われることが法律の関係で義務付けられています。そのため、長く同じ企業で働いている人は健康診断を受ける必要があります。

ところで、この健康診断、転職時にも健康管理の関係で行うことを指示される場合があります。普段は会社を通して健康診断を受けている普通のサラリーマンにとっては、自分で健康診断を受けてこいと指示されて戸惑ってしまうことも少なくないでしょう。 しかし、病院や転職先の企業にしっかりと確認さえとっていれば、そこまで構える必要がないことがほとんどです。では、具体的に、健康診断を転職先の企業から指示された場合に、どのように対応すべきかについて、ご説明させていただきます。

健康診断は、だいたいの医療機関で受け付けてくれます。なんとなく大きな病院でしか受け付けてくれないイメージがありますが、お医者さんが１～２人ぐらいしかいないような小さなクリニック・診療所でも受け付けてくれることが多いです。

就業中に会社を通して受ける健康診断は、それなりの規模の医療機関を指定されて言われた通りに向かうことが多いため、面食らうかもしれません。しかし、健康診断ができる医療機関は限られているわけではないので安心してください。健康診断を受ける時は、仕事の合間を縫って行くことを考えると、無理に大きな医療機関で受けることはせずに、できるだけ近場の医療機関で受け付けてもらった方が良いでしょう。

人気がある医療機関であれば話は別ですが、大きな医療機関と比較すると、小さな診療所・クリニックで健康診断を受けた方が待ち時間が少なかったりさまざまな面で融通を利かせてくれたりと、メリットの方が大きい場合は多いです。

目星がついた医療機関で健康診断を受け付けてもらえることがわかった場合は、まずは予約を取りましょう。そして、その予約の日時に改めて訪れて、健康診断を受診します。健康診断にかかる時間は、項目数やその時の医療機関の混み具合によりさまざまですが、長くて１～２時間、短ければ３０分程度で終わるケースもあります。

ほとんどの項目はその場で結果がわかるのですが、血液検査やX線検査など、その医療機関単体では診断できない項目が含まれていた場合、協力機関に連携する必要がある関係で、その場では健康診断書を受け取ることができない場合があります。その場合は、医療機関がいついつぐらいに来てもらえれば健康診断書を渡すことができるのでまた来てくれと教えてくれますので、指定された日時に改めて訪れるようにしましょう。また、郵送が可能な場合もありますので、確認をおすすめします。

健康診断の費用については、基本的には健康保険の適用とはならず、自費診療となります。健康保険が適用できないため、かなりの高額になる場合もあります。項目によりますが、5,000円～10,000円程度の料金がかかることを見越しておいた方が良いでしょう。 この自費診療について転職後の会社が負担してくれる場合があるので、病院のレシートはきちんと保管しておきましょう。一旦自身で建て替えて後から転職後の会社に請求するか、もしくは一時金として転職後の会社から自費診療費を支給されるという形になるでしょう。しかし、中には、この健康診断の費用について、自己負担となる場合もあります。思い込みで健康診断を受診することのないよう、事前にしっかりと転職後の会社に確認を取っておくことをおすすめいたします。

健康診断の費用負担に上限が設けられている会社もありますので、場合によっては医療機関が提示する費用と転職先が希望する費用とですり合わせを行う必要性が出てくる場合もあります。また、一旦自身でお金を建て替える場合は、費用の支払いの際に、転職後の会社の宛名で領収書を発行してもらうことを忘れないようにしましょう。

転職後の会社への入社に必要な健康診断の項目は、その人の年齢や会社の考え方によってさまざまです。健康診断の項目の多寡により、費用が大きく変わってきます。転職後の会社から健康診断の費用を支給される場合であっても、自己負担で支払う場合であっても、必要十分な健康診断の受診を行わないと、再診断や余計な費用を払わなくてはいけないといったややこしい状況に陥ることがあります。転職後の会社から健康診断の指示を受けた場合は、まず、どんな項目が必要なのかを確実に確認し、医療機関にしっかりと連携するようにしましょう。

経験がない場合は、病院に健康診断を受けに行くというと面倒に感じたり、敷居を高く感じることもあるかもしれません。しかし、病院にとっては通常業務の一つなので、事前の予約をしておけばスムーズに対応してくれます。心配することなく予約を行いましょう。私たちが行うべきは、費用は誰が負担するのか、入社に必要な健康診断の項目は何なのか、この二点を確実に確認することです。