スキルアップを望んで転職を希望する場合は、給料をアップさせたいと思っている人も多いのではないでしょうか。転職をするにあたって、給料面はとても重要となってきます。今回は転職先での希望年収の伝え方についてご紹介します。

面接時に面接官から希望年収を聞かれることも珍しくありません。しかし、いきなり「希望年収はいくらくらいですか」と聞かれてもとっさに回答できないことがほとんどです。そんなときのために、自分の希望する年収について考えてみましょう。

まず、転職を考えた時には一番重要度の高いものは何かを考えます。人間関係、スキルアップ、新しい業種への挑戦など動機はたくさんあるでしょう。その中でも、年収や月給についての優先順位が高い人は、自分の中で希望年収を高めに設定しておきましょう。その基準を元に転職活動をしていきます。

人間関係を基準に考えている場合や新しい業種、職種への挑戦の場合は、年収アップはあまり見込めないので、今と同等か生活に困らないレベルと考えておきましょう。

また、希望年収の基準は現職の年収から決定します。面接や採用担当者と会う前には現職の給料の1年分を計算しておくことがおすすめです。年収は手取りの金額ではなく、額面で計算しておきましょう。

希望年収については採用担当者から聞かれる場合もありますし、履歴書の希望年収欄に書き込んで、面接時に話す場合もあります。とくに現状以上の場合、希望年収通りにアップできる伝え方はかなり重要になってきます。

質問された場合は、まず自分の希望年収の根拠について述べます。なぜ、今の給料よりそんなに上げられると思うのか、高い報酬を貰える価値が自分にあるのかについて話しましょう。会社側が求めるのは、高い給料を求めている人ではなくその分の「責任」を追ってくれる人です。なので、自分にどれだけの価値があるのか、この会社にどれだけの貢献をするのかについて根拠を述べましょう。その根拠を述べた後に値段交渉に入ります。

値段の交渉の進め方ですが、人事に好印象を与える交渉術は将来的なことを口にすることです。例えば、最初は現在の年収と同等程度を述べ、一定期間の後に成果が出た場合は、別途交渉の機会を持つ方法です。この交渉方法なら、自分がこの会社で成果を出すというビジョンが見えているとポジティブに捉えられます。

交渉の仕方は、過去の実績を効果的に伝えることでも好印象を持たれます。自分がやってきた仕事や経験を説明し、この会社にどのように貢献できるのかを述べれば面接の交渉時点で年収のアップを望みやすいでしょう。具体的に期日と数字を用いて話すとより信頼度も上がります。

逆に採用担当者にあまりよくない印象を与えてしまう交渉の仕方とはどのようなものなのでしょうか。面接の最後、お決まりの言葉で面接官から「最後に何か質問はありませんか」と聞かれます。その時に、最初に希望年収の話を質問すると、あまりよい印象は与えられないようです。つまり、あまりに希望年収や給与アップに固執しすぎていると思われてしまいがちです。

前述しましたが、過去の実績やこれからどう仕事で活躍していくかという具体的な根拠がない場合は、希望年収をいくら伝えても通ることはありません。経験のない業界であったとしても、交渉時には「この仕事に関わるのは初めてですが、どのくらいの実績を上げればどのくらいの年収アップが見込めるのか」といった前向きな姿勢で相談する方がよいでしょう。

面接で希望年収を伝える時期として、おすすめなのは一次面接です。中には早すぎるのではないか、と感じる人もいると思いますが、企業側と面接者側の金額のすり合わせは非常に重要な事柄です。特に企業側から何も言われず、面接を受ける側から切り出すならば比較的早い時間がベストです。

また、まれに内定をもらってから入社するまでの間に年収交渉の場を設けている企業もあるようです。内定が出て、現在その会社に入社することへどれだけの意欲を持っているのか、これからどう頑張って実績を出していきたいと思っているのかを述べ、希望年収を話していきましょう。相手が提示してくる金額と自分の希望年収を照らし合わせ、交渉を進めるのがベストです。

希望年収を伝える時期はとても重要です。場合によっては年収の交渉が上手くいかなかったが為に、不採用となるケースもあります。採用担当者との話し合いの中で、うまく進めていきましょう。

この記事では会社に希望年収の伝え方についてご紹介してきました。転職をする理由は様々ですが、できるだけ生活レベルは下げたくないものです。面接の前には、自分の今の年収を計算し、把握しておくことをおすすめします。そのうえで、自分の過去の実績やスキルを話し、これから志望する会社でどのように実績を残しておくかについて話すのがベストです。

どの企業でもある程度の給与の金額は求人情報に記載されているので、確認もしておきましょう。あまりにもかけ離れた給与を言ってしまうとその時点で採用を落とされることもあるので、気をつけましょう。