社員育成方法の一つとして多くの企業が取り入れているOJT制度。求人情報でも目にすることの多い言葉です。しかし実際にOJT制度とは何か、どのようなことをするのかなど、OJT制度について詳しく知らないという人も少なくありません。そこで今回はOJT制度の内容やメリットなど、OJT制度の解説とOJT制度を取り入れている求人をご紹介します。

「OJT」とは「On The Job Training」の略で、「仕事を介した訓練」という意味であり、「OJT制度」とは業務の実践を通して仕事を教える社員育成の方法の一つです。日本には高度経済成長期に輸入され、現在では社員育成の基本となっています。

本来OJT制度は年代や社歴に関係なく、現場で行う業務指導のことを指します。しかし日本のOJT制度の多くは新しく入社した社員に対しての育成方法として実施されています。

OJT制度は職場の上司や先輩が、実際の業務を通じて研修を行い新入社員や後輩に知識や技術を伝えます。この際に複数人で指導することもありますが、多くの場合マンツーマンで指導します。

OJT制度ではまず上司や先輩が育成計画を立案します。計画をもとに、実際の業務に取り組みながらマンツーマンで指導します。その後必要に応じて、レベルに合った別の業務にも挑戦させるなどのフォローアップを行うこともあります。

最近ではOJT制度の意義を説明せずに、目先の仕事のやり方を教えるだけになっている担当者も増えています。特に新人社員と歳が近いなどの理由から、3〜5年目の若手がOJT制度担当者を任せられることも少なくありません。このような場合、適切なOJT制度による研修を受けられないこともあるため注意が必要です。

4段階職業指導法

OJT制度には、基本的な進め方として「4段階職業指導法」というものがあります。「4段階職業指導法」とは下記の通りです。

• ①やって見せる(show)
• ②説明する(Tell)
• ③やらせてみる(Do)
• ④補修指導(Check)

まずは仕事を実際に目の前で見せ、仕事の全体像を把握してもらいます。実際に見せてあげることで、具体的なイメージが持ちやすくなります。

次にイメージを掴んだら、具体的に仕事の内容を説明します。仕事の手順だけではなく、その仕事をする意味や背景を教えます。この際質問を受け付けるのも効果的です。

仕事について理解度を深めたら実際に仕事をやらせてみます。初めてする仕事は不安もあり上手くいきません。必ず隣で見守ってあげましょう。

最後にやらせてみてできていなかったことを確認し、評価を行いフィードバックします。評価は今後の指導計画を立てる材料となります。

「OJT制度」と対になって挙げられるのが「OFF-JT制度」。しかしOJT制度とOFF-JT制度は全く別物です。ここからは2つの違いについて説明します。

前述の通りOJT制度は現場で行われる実戦形式に近い育成方法です。しかしOFF-JT制度は「Off-The-Job Training」の略で、現場から離れて座学研修や集合研修を行う方法のことを指します。

具体的には新入社員向けのビジネスの基本講座や、中堅社員向けに専門的な研修や講習会などを行います。OFF-JT研修では、業務に必要な知識や考え方などを論理的に学ぶことができます。

このように教育方法として大きな違いはありますが、どちらの方が良いということはありません。知識や経験に応じてOJT制度とOFF-JT制度を組み合わせることが主流となっています。

OJT制度の活用には多くのメリットがあります。さまざまなメリットの中から、特に大きなメリットを3つご紹介します。

まずは実際の業務を通して技能を習得するため無駄がなく、即戦力化が可能な点です。配属先や個人のスキルによって柔軟に教育内容が変更できるほか、マンツーマン指導がほとんどのため質問がしやすく、疑問や不安を解消しやすいです。

また、マニュアルだけではなかなか実践につながらないノウハウや技術を身に着けることができます。実際に仕事をしながら指導を受けられるため、「座学研修と実際の仕事内容が全く違った」というトラブルを防げます。

最後に職場に馴染みやすいという点です。OJT制度の研修において担当者はもちろん、現場の人とコミュニケーションを取りながら実際に仕事をすることもあります。質問をしながら仕事をすることで、人間関係を築きやすくなります。

最近の求人情報には仕事内容欄や教育制度欄に「OJT制度を通じて、丁寧にお教えします」と書かれている事は少なくありません。しかしOJT制度はあくまで社内制度であり、全ての企業で統一された教育プログラムではありません。OJT制度は「実際にやって覚えさせる」という単純なプログラムではなく、指導者側は綿密な計画が必要です。計画を立てる余裕が無い企業ではOJT制度を導入していないこともあります。

OJT制度は必ず必要なものではありません。しかし今までの業界とは全く異なる未経験職種の場合は、OJT制度の有無を確認することをおすすめします。未経験の職種は知識もスキルもなく不安も大きいもの。教育制度としてしっかりと計画されているか、就職前に面接等で確認してみてもよいでしょう。

OJT制度は実戦形式に近い教育方法です。座学で知識を学ぶことよりも、繰り返し業務を経験する中で覚えることの多い職種や、様々なイレギュラーが発生しやすく臨機応変な対応が求められる職種に適しています。ここからはOJT制度に適している職種を、おすすめの求人と合わせてご紹介します。

営業職

営業職は自社製品の知識などはOFF-JT制度で学ぶことができます。しかし顧客理解力や提案力は、実際に現場に出てみないと鍛えられるものではありません。そのため実際に先輩や上司と同行して、商談の進め方を学ぶことで、効率良く顧客理解力を上げられます。

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