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娯楽・レジャー・スポーツ
カラオケボックス業
【カラオケボックス業　業界動向】
昭和５０年代から娯楽として認知されはじめたカラオケ。最初はスナックやバーの付帯設備として欠かせない存在としてのイメージが強かったが、昭和６０年代に入ってカラオケボックスという事業形態が生まれ、誰でも気軽にカラオケを楽しめる環境が作られたことで、年齢性別を問わず幅広い層に受け入れられて業界は急成長した。

その後ブームの沈静やレジャーの多様化によって需要は減少傾向にあるものの、設備コストが安くて新曲がすぐに取り扱える利点を持つ通信カラオケや、歌唱力の採点機能、最近ではテレビ番組とタイアップしてのオーディション企画など、カラオケをより楽しむためのソフト面の充実が時代を追うごとに進んでいる。

全国カラオケ事業者協会によると、平成２４年現在のカラオケボックス施設数は９，３６３施設。１５０００施設近くあった平成８〜９年のピーク時から年々数字を下げている。しかし１施設あたりのルーム数は約１４．１室と過去最高になり、店舗の大型化が進んでいることを表すデータであるといえる。

貨物用のコンテナやプレハブを使っての営業から、ビルのフロア内にルームが作られる形が主流となって、都市部でも続々と出店が進んだカラオケボックスだが、市場の飽和状態に加えて家庭用通信カラオケの普及など、中小規模の店舗には厳しい状況が続いている。

近年では平日昼間料金の大幅な値下げや、事業者のホームページから得られる各種特典、人気キャラクターをテーマにした部屋の内装一新やコスプレ貸出サービスなど、集客を目指しての各店のサービスは多種にわたっている。また最近では、大手アミューズメント企業がボウリング場やゲームセンターとともに複合型施設の１つとして営業する形態が増えたほか、フードサービス企業がカラオケボックスをオープンさせ、充実した飲食サービスで利用客の関心をひくことに成功した例もあるなど、他業種の参入も活発である。

今後ますます生き残りをかけた競争は激しくなるが、店舗独自のサービスや利用客の興味を集める付加価値など、「ウチにしかできない」という個性的な特徴を持った店舗づくりがこれからは求められていくことになる。

ブームの沈静化や企業の接待自粛、レジャーの多様化などを受けカラオケ人口は減少しており、各社は需要回復に向け趣向を凝らしたサービスを行っている。そういった中、通信カラオケのネットワーク上に個人専用ページを設定し、持ち歌などの情報交換を他ユーザと行うコミュニティサービスが注目を集めている。また、モニターにハイビジョン映像を流すことで、会話がしやすい空間を提供する企業も出てきている。市場は縮小しており、今後新たな需要の掘り起こしが重要になってくるといえる。

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