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大規模小売
ディスカウントストア
【ディスカウントストア　業界動向】
　広義でいえばドラッグストア、１００円ショップなどの価格均一店、パワーセンター等もこの部類にあてはまるが、中でも非食品系を中心に幅広い商品の取扱いを行っているものを「総合ディスカウントストア」と呼ぶ。購買決定要素の中でも優先順位の高い価格面でのメリットを強く押し出す販売形態で消費者の関心を引き、売上に結びつけている。

　「ドン・キホーテ」は、これに深夜営業の利便性と独自の品揃えによって消費者の好奇心を呼び起こすプラス要素が働いて若年層を中心に支持を伸ばし、日経流通新聞発表の「第３３回日本の専門店調査業種別経営指標ランキング」では総合ディスカウントストア部門で第１位。日本経済新聞発表の「２００４年度専門店総売上高ランキング」でも第１８位に入るなど、業界最大手の総合ディスカウントストアとして大きく成長した。

　これとは別に、他社と価格要素で競い合うことを避ける目的から、総合ディスカウントではなく家具やブランド品など、分野を絞ってカテゴリーキラー的な要素を持ったディスカウントストアの出店も増えており、今後はこうした専門色を強くした環境で商品的な魅力も盛り込んだ新しいアピールを追求する動きが活発になるのではないかと思われる。

　一方で１００円ショップをはじめとする価格均一店については、従来の安さを追求した販売形態から変化が生まれており、食品を中心に国産原料の使用や無添加商品の拡大など、消費者に対して安心感をアピールする戦略が各店で進められている。中には価格より品質を重視する方針の下、１００円を超える価格設定での販売や、３００円、５００円といった新しい価格均一のカテゴリーも普及に向けた動きが進んでいる。店舗数の増加による市場飽和によって売上の伸び幅が年々少なくなっている現状を打破する対策が、消費者のニーズを捉えるものとなるかどうかが当面の注目点である。

　同業の価格均一店だけでなくスーパーマーケットやドラッグストアなどとの競争が激化しているなか、１００円ショップを取り巻く状況は大きく変化しているようだ。国内においては１００円ショップ同士の統合の動きが見られるほか、業界最大手の大創産業では海外出店数を伸ばすなど、店舗数の伸びどまりが感じられる現状からの脱却を目指す動きが見られる。また、一般的な日用品を安価で提供する従来の業態では商品に目新しさが感じられなくなるなどの問題もあるため、商品の開発力を高める努力も必要となってくるだろう。

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